2025年の建築基準法改正に伴い、これまでの壁量計算（仕様規定）から許容応力度計算（構造計算）への
移行を検討されている設計者様・工務店様も多くいらっしゃるかと思います。
本コラムでは、これから許容応力度計算を始めたい方、力学に対する理解を深めたい方に向けて、
専門的な知識をより分かりやすく解説し、業務に役立つ情報を提供できればと考えております。
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●許容応力度計算とは？
建物に作用する荷重や外力（建築基準法第83条～第88条：固定荷重、積載荷重、積雪荷重、地震力、風圧力）
によって生じる応力度が、法第89条～法第99条の許容応力度・材料強度を超えないことを確認する計算です。
第四号建築物、いわゆる「四号特例（仕様規定）のルート」と「許容応力度計算のルート１」を比較すると、
下図の青色背景の部分が異なりますが、その他は共通の内容です。
＜主要な構造関係規定の適用関係＞
＜木造の構造計算ルートと仕様規定の適用関係フロー＞
主要な構造関係規定の適用関係（上図）を木造の構造計算ルートと仕様規定の適用関係フローに落とし込むと、
下図のようになります。規定上、木造のルート１は規模の条件のみが定められ、許容応力度計算を行えばよい
ルートになっています。但し、集成材等建築物（令第46条第2項ルート）の場合は、この他に層間変形角の制限や
必要に応じてねじれに関する規定を満足する必要があります。
上図のフローをさらに具体的にすると、「2017版 木造軸組工法住宅の許容応力度設計（グレー本）」に掲載されている
下図のようになります。
一般に、評価機関の構造評定を取得した耐力壁等は、上図の令第46条第2項のルートを選択することになりますので、
許容応力度計算が求められます。
弊社の新・つくば耐力壁（Ｋ型・Ｘ型）は、一般財団法人日本建築センターの構造評定を取得していますので、
令第46条第2項のルートの計算で使用できる耐力壁です。（BCJ評定-LW0104-03）
＞＞次回は「材料と断面の性質について（その1.力とは）」です。お楽しみに